JX金属
JX Nippon Mining & Metals
Recruitment Information
Menu
-- particles

採用情報

Education

教育制度

5つの柱で
幅広い人材育成を実現

JX金属は社員の教育に積極的に取り組んでいます。「マネジメント能力開発」「専門能力開発」「国際化能力開発」「自己啓発」「その他能力・意識開発」の5つの柱でさまざまな教育を実施し、人材育成に努めています。また、従業員一人ひとりの意識改革・能力向上を図るため、新規教育制度の制定や各種支援を推進しています。「自己啓発支援制度」や、専門能力・マネジメント能力強化のための「国外留学A・B(※)」の促進は、そうした取り組みの一部です。

※国外留学A:海外大学院での博士号・修士号の取得/国外留学B:MBAの取得
Education
01

若手社員研修

(大学・大学院卒社員向け)
入社後5年目までの大学・大学院卒社員を対象に、各種研修を実施しています。ビジネスパーソンとしての基本スキル習得などを目的とした「新入社員研修」から、キャリアビジョン構築などを図る「5年目研修」まで、多岐にわたる研修を通じて、JX金属の社員としての考え方の形成、個人のスキル向上を目指します。

新入社員研修

  1. 当社の組織、経営の現状と課題について理解する。
  2. ビジネスパーソンとしての基本スキル(ビジネスマナー、財務会計等)を習得する。
  3. 同期入社社員との連帯感、一体感の醸成を図る。

1年目フォローアップ研修

  1. 入社してからの自分を振り返り、自己の現状と期待されている役割を認識する。
  2. 自身の仕事の進め方(G-PDCA)における問題点を把握し、今後の成長課題を明確にする。
  3. 自身の思考スタイルを把握し、ストレスを理解・活用することで、困難な状況に直面しても前向きにチャレンジできる逆境力を養う。

3年目研修

  1. 当社の経営の現状と課題についての理解を深める。
  2. 職場で必要なリーダーシップと後輩指導スキルを身に付ける。
  3. 周囲に働きかけながら仕事を進めるためのコミュニケーションスキル(ロジカルシンキングおよびプレゼンテーションスキル)を習得する。
  4. 役割期待の理解と動機付けを行う。

4年目研修

  1. 企業の戦略やそれにひもづいた財務状況を理解し、それを自社にあてはめた場合の自業務の役割と自身の果たすべき役割を再認識する。
  2. 基本概念をもとに当社の財務諸表を分析し、実務にひもづいた考え方を理解する。

5年目研修

  1. 当社の現状と課題についての理解を深める。
  2. 自身のキャリアビジョン(仕事の将来像)を構築することにより、業務への取り組み姿勢を再認識する。
  3. 問題解決プロセスの習得および担当業務における課題への取り組みを通じて課題解決能力を養成する。
  4. 研修を通じて今の自分に足りない能力、考え方に気づき、認識することで、その後の自身の成長につなげる。
新入社員研修
新入社員研修
Education
02

国際化教育

日本国内にとどまらずグローバルに活躍できる人材を育成するために、国際化教育を推進しています。「2年目海外研修」では海外の語学学校などに8週間派遣。語学習得のみならず、異なる文化や価値観に触れ、世界に通用する柔軟な思考を養うことを目的としています。
対象者
内容

1年目語学教育

対象者:大学(院)卒1年目社員希望者
内容:自己啓発として語学レベル(TOEICスコア)に応じて語学通信教育を受講。必要に応じて、英語以外の語学を選択することも可能。(受講期間は5ヵ月程度)

2年目海外研修

対象者:大学(院)卒2年目社員全員
内容:語学レベル(TOEICスコア)に応じて海外の語学学校などに8週間派遣。欧米の大学などでの講義受講または海外の語学学校での中国語・韓国語・スペイン語研修。

短期語学留学

対象者:業務上、一定の語学力が必要とされる者
内容:英語・中国語・韓国語・スペイン語の海外語学学校などに4~12週間派遣。

第2外国語研修

対象者:業務上、一定の語学力が必要とされる者
内容:自己啓発として中国語・韓国語・スペイン語などの学習を希望する者で職制が認めた者について、勤務時間外での語学研修を実施。(週1回、2時間。授業料は会社負担。)

社内TOEIC

対象者:希望者(大学(院)卒10年目までは必修)
内容:TOEICを毎年実施。
Education
03

セルフ・イノベーション・サポート

JX金属では社員一人ひとりの成長への意欲に応えるべく、従来の自己啓発制度を見直し、金額とプログラム内容に自由度を持たせた「セルフ・イノベーション・サポート」制度を設けています。

「セルフ・イノベーション・サポート」の
申請手順

本制度では、社員自らが希望する外部研修プログラムを申請し、会社の承認を得て受講します。そしてプログラム修了時に、会社が費用の半額(上限50万円/1プログラム)を補助する制度です。ワーク・ライフ・バランスを推進する中で、創出されたプライベート時間の有効活用などを目的に、今までの自己啓発支援制度にはない、自由度の高い制度としたことが特長です。
従来は、会社があらかじめ用意したプログラムの中から社員が選択して受講するというものでした。本制度では、会社業務に生かせることや業務時間外の受講などを条件に、語学・資格・学位・各種スキルなどの幅広いプログラムの選択が可能なため、社員の自己啓発意欲に従来以上に応えていけるものとなっています。

申請プログラム実績

英会話、米国公認会計士、弁理士、中小企業診断士、大学リーダーシッププログラム、経営大学院単科プログラム 等
2017 年度
0
2018 年度
0
2019 年度
0
2022年度新卒採用は、
こちらからエントリーしてください。