採用情報
Education
教育制度
能力を最大限発揮し
自ら考え変化していくために
先端素材のグローバルリーダー企業として社会の発展と革新に貢献していくためには、人的資本の向上が欠かせません。ＪＸ金属の事業領域である金属材料分野、特に半導体材料や情報通信材料などはグローバルな競争環境の中でめまぐるしく変化します。それに対応するため、多様なバックグラウンドを持つ人材が能力を最大限発揮し、自ら考え変化していくことができる環境づくりを推進しています。
人材育成方針
個に応じた
自律・自発的な成長のための機会を提供
期待する人材像に必要とされるスキル教育など一律の教育を実施する一方、社員一人ひとりの個（役割期待・力量・志向・希望するキャリア等）に応じた柔軟な教育機会を提供し、社員の自律的・自発的な成長を促す。
実践を重視した人材育成
業務経験を育成の中心に据え、評価や教育等、総合的な人事施策により育成する。特に「異なる環境」における「実践型」の育成を推進することで、広い視野やタフな精神力、自ら考え行動するマインドを育てる。
多様性を受容し
チャレンジを奨励する風土での人材育成
「期待する人材像」を育めるような、多様性を受容しチャレンジを奨励する管理職層の育成や職場風土を醸成する。
継続的な成長を支える
ターゲット人材※の計画的な育成
- ・経営幹部候補人材、グローバルな事業運営や新規事業等を担える人材を計画的に育成（選抜・配置・教育）する。また、スペシャリストの教育機会も充実させることで、技術立脚を支える人材を育成する。
- ・管理職層や現場リーダーの教育を充実させ、現場対応能力を強化する。
Education
01
若手社員研修
（大学・大学院卒社員向け）入社後3年目までの大学・大学院卒社員を対象に、各種研修を実施しています。ビジネスパーソンとしての基本スキル習得などを目的とした「新入社員研修」から、キャリアビジョン構築などを図る「3年目研修」まで、多岐にわたる研修を通じて、ＪＸ金属の社員としての考え方の形成、個人のスキル向上を目指します。
新入社員研修
- 当社の組織、経営の現状と課題について理解する。
- ビジネスパーソンとしての基本スキル（ビジネスマナー、財務会計等）を習得する。
- 同期入社社員との連帯感、一体感の醸成を図る。
1年目フォローアップ研修
- 入社してからの自分を振り返り、自己の現状と期待されている役割を認識する。
- 自身の仕事の進め方（G-PDCA）における問題点を把握し、今後の成長課題を明確にする。
- 自身の思考スタイルを把握し、ストレスを理解・活用することで、困難な状況に直面しても前向きにチャレンジできる逆境力を養う。
3年目研修
- 当社の経営の現状と課題についての理解を深める。
- 職場で必要なリーダーシップと後輩指導スキルを身に付ける。
- 周囲に働きかけながら仕事を進めるためのコミュニケーションスキル（ロジカルシンキングおよびプレゼンテーションスキル）を習得する。
- 役割期待の理解と動機付けを行う。
Education
02
国際化教育
日本国内にとどまらずグローバルに活躍できる人材を育成するために、国際化教育を推進しています。「2年目海外研修」では海外の語学学校などに8週間派遣。語学習得のみならず、異なる文化や価値観に触れ、世界に通用する柔軟な思考を養うことを目的としています。
対象者
内容
1年目語学教育
対象者：大学（院）卒1年目社員希望者
内容：自己啓発として語学レベル（TOEICスコア）に応じて語学通信教育を受講。必要に応じて、英語以外の語学を選択することも可能。（受講期間は5ヵ月程度）
2年目海外研修
対象者：大学（院）卒2年目社員全員
内容：語学レベル（TOEICスコア）に応じて海外の語学学校などに8週間派遣。欧米の大学などでの講義受講または海外の語学学校での中国語・韓国語・スペイン語研修。
短期語学留学
対象者：業務上、一定の語学力が必要とされる者
内容：英語・中国語・韓国語・スペイン語の海外語学学校などに4～12週間派遣。
第2外国語研修
対象者：業務上、一定の語学力が必要とされる者
内容：自己啓発として中国語・韓国語・スペイン語などの学習を希望する者で職制が認めた者について、勤務時間外での語学研修を実施。（週1回、2時間。授業料は会社負担。）
社内TOEIC
対象者：希望者（大学（院）卒10年目までは必修）
内容：TOEICを毎年実施。
Education
03
セルフ・イノベーション・サポート
ＪＸ金属では社員一人ひとりの成長への意欲に応えるべく、従来の自己啓発制度を見直し、金額とプログラム内容に自由度を持たせた「セルフ・イノベーション・サポート」制度を設けています。
「セルフ・イノベーション・サポート」の
申請手順
本制度では、社員自らが希望する外部研修プログラムを申請し、会社の承認を得て受講します。そしてプログラム修了時に、会社が費用の半額（上限50万円／1プログラム）を補助する制度です。ワーク・ライフ・バランスを推進する中で、創出されたプライベート時間の有効活用などを目的に、今までの自己啓発支援制度にはない、自由度の高い制度としたことが特長です。
従来は、会社があらかじめ用意したプログラムの中から社員が選択して受講するというものでした。本制度では、会社業務に生かせることや業務時間外の受講などを条件に、語学・資格・学位・各種スキルなどの幅広いプログラムの選択が可能なため、社員の自己啓発意欲に従来以上に応えていけるものとなっています。
従来は、会社があらかじめ用意したプログラムの中から社員が選択して受講するというものでした。本制度では、会社業務に生かせることや業務時間外の受講などを条件に、語学・資格・学位・各種スキルなどの幅広いプログラムの選択が可能なため、社員の自己啓発意欲に従来以上に応えていけるものとなっています。
申請プログラム実績
英会話、米国公認会計士、弁理士、中小企業診断士、大学リーダーシッププログラム、経営大学院単科プログラム 等
2019
年度
0
名
2020
年度
0
名
2021
年度
0
名